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中国共産党が日本の歴史教育や政治家の靖国参拝を非難してまで中国国民の気持ちをいたわり、アジア諸国に配慮したいというのであれば、コミンテルン第7回大会（1935年開催）の方針に基づき、八・一抗日宣言を発表し、西安で張学良に監禁された蒋介石に容共抗日を強要し、盧溝橋事件を起こして支那事変（日中戦争）を惹起し、尾崎秀実や西園寺公一らゾルゲ機関、昭和研究会のマルキシスト達とも連携しながらこれを拡大長期化させ、東アジア全域を戦乱に巻き込み、中国大陸の政権を掌握した後は、大躍進政策、文化大革命において何千万もの人民を大虐殺し、満州、内モンゴル、ウイグル、チベットを侵略し、韓国、ベトナム、インドを襲い、カンボジアを地獄に変えたポルポト派を支援した自らの「平和人道に対する大罪」を率直に認め謝罪し責任をとって潔く下野してはどうか？そうすれば中国国民は大歓喜するであろう。中国にフリーデモクラシーが導入され、思想言論の自由が保証されたならば、春秋戦国時代のように諸子百家が次々と登場し、中国は武力に頼らずとも文化力で世界を制覇するだろう。これこそ本来の中華思想ではないか。
共産党幹部は巨額の不正蓄財に成功しているだろうから、そろそろ逃げ出す潮時であるぞ。いつまでも権力の座に居座って人民の生き血を吸い続けようとすると、新興宗教と結託した武装農民労働者による易姓革命に遭遇して全てを無くすぞ。三十六計逃ぐるに如かずｗ
我が国は現在、世界各国と自由に貿易を行い、充分に繁栄することができ、中国共産党のように武力を使って他国との衝突を繰り返したり、ナチス・ドイツよろしくチベット族やウイグル族を大虐殺したりする必要は全くないのである。したがって我が国は、日本国の独立主権と日本国民の生命財産を尊重するいかなる国にも危害を加えることはない。
満州事変から真珠湾、そしてポツダム宣言受諾に至るまでの期間、終始一貫して主戦論、対外強硬論を叫んだ組織は、日本政府でもなければ軍部でもない。『朝日新聞社』である。特に支那事変の前半、陸軍参謀本部が懸命に不拡大早期講和を目指していた最中に、暴支膺懲を叫んだ朝日新聞社の罪は万死に値する。なぜなら朝日によって煽動された暴支膺懲世論に拘束されてしまい、帝国議会は積極的に和平を結ぼうとはしなくなったからである。よって過去の歴史を反省する日本は、ポツダム宣言第6、10条に基づき、朝日を解散させ、関係者が生きていれば逮捕して中国に連行するので、中国共産党には是非、煮るなり焼くなり刻むなりして思う存分彼らを処刑し、中華民族の怨念を晴らして頂きたい。 |
| フォン・テスタロッサ2世 2018.8.16-18:24
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